各機能の対象プランについて
追加や変更のあった機能は、内容によってはプレミアムプランやエンターブライズプランの契約が必要な場合があります。
対象プランについては、各機能の詳細説明ページからご確認ください。
対象プランについては、各機能の詳細説明ページからご確認ください。
アップデート(2019/6)で追加/変更されたのは、以下の内容です。
【変更】各種名称変更
一部名称が変更となりました。
変更内容は以下の通りとなります。
変更内容は以下の通りとなります。
名称変更内容
変更前 | 変更後 |
---|---|
カスタムワークフロー | ワークフロー |
(既存の)ワークフロー (プロジェクト・勤怠・休暇・日報) |
システムワークフロー |
承認フロー | 申請経路 |
従業員ラベル | 従業員グループ |
【新機能】『役職』機能追加
役職を設定することで、従業員毎に承認者を指定するのではなく、【役職】や【従業員グループ】で承認者を指定することが可能となります。
役職とは
ワークフローで承認者の設定を行なうための項目です。役職の設定方法
役職の設定方法については、以下のページをご覧ください。
承認者の設定例
例1:従業員グループA → 役職①(部長)・役職②(課長)を紐付ける従業員グループB → 役職②(課長)を紐付ける
休暇申請に対して【役職②】を承認者として設定
この場合、役職②が適用された従業員が承認者となるため、従業員グループAまたは従業員グループBに所属している【役職②】の従業員が承認者となります。
例2:従業員グループA → 役職①(部長)・役職②(課長)を紐付ける
従業員グループB → 役職②(課長)を紐付ける
休暇申請に対して【従業員グループB】を承認者として設定
この場合、従業員グループBに所属している従業員が承認者となります。
【新機能】『従業員グループ』の親子設定
作成した従業員グループに親子設定を適用することができます。
例えば『経営管理部』という【親】従業員グループを作成し、『企画課』を【子】従業員グループとして紐付けることができます。
従業員グループを親子設定することで、ワークフローで承認者を指定する際に【親】経営管理部に設定された『役職①』を承認者と指定するのか、【子】企画課に設定された『役職②』を承認者と指定するかを設定できます。
例えば『経営管理部』という【親】従業員グループを作成し、『企画課』を【子】従業員グループとして紐付けることができます。
従業員グループを親子設定することで、ワークフローで承認者を指定する際に【親】経営管理部に設定された『役職①』を承認者と指定するのか、【子】企画課に設定された『役職②』を承認者と指定するかを設定できます。
従業員グループの親子設定方法
従業員グループの親子設定方法については、以下のページをご覧ください。
親子設定時の承認例
例1:『役職①』が設定された従業員を承認者に指定する。この場合、【親】経営管理部、または【子】企画課に所属した従業員の中で『役職①』が設定された従業員が承認者となります。
例2:【子】企画課に所属している『役職②』が設定された従業員を承認者に指定する。
この場合、【親】経営管理部に関係なく、【子】企画課に所属した従業員の中で『役職②』が設定された従業員が承認者となります。
【新機能】申請内容によって申請経路を切替える
申請内容ごとに申請経路を作成するのではなく、申請内容に応じて申請経路を切替えることができます。
申請された内容に応じて申請経路が切替わる為、申請経路を1つにまとめることが可能です。
申請された内容に応じて申請経路が切替わる為、申請経路を1つにまとめることが可能です。
申請経路の切り替え方法
申請経路の切り替え方法については、以下のページをご覧ください。
申請経路の切替え例
例:購入稟議申請時【50万円以上・以下】で申請経路を切替える場合・購入金額が【50万円以上】の稟議内容の場合は『役職①』の承認が必要
・購入金額が【50万円以下】の稟議内容の場合は『役職②』の承認が必要
金額を指定することで、申請時の購入稟議内容から申請経路が切替えることができます。
適用条件の入力項目
入力フォームで設定した項目のうち、『ラジオボタン』と『値』の2種類が、適用条件の設定値として自動的に反映されます。【変更】申請経路の設定変更
申請経路の設定時に承認者を従業員グループと役職で指定することができ、従業員毎に承認者を指定する必要がなくなりました。
申請経路作成時には『グループ・役職を指定/業員を指定』から承認者を指定することができます。
申請経路作成時には『グループ・役職を指定/業員を指定』から承認者を指定することができます。
申請経路の設定方法
申請経路の設定方法については、以下のページをご覧ください。
申請経路の設定例
例1『申請者と同じグループ』の『役職①』を承認者とする
この場合、申請する従業員と同じグループに所属し、役職①が設定された従業員が承認者となります。
例2
『従業員グループA』の『役職②』を承認者とする
この場合、従業員グループAに所属し、役職②が設定された従業員が承認者となります。
例3
『従業員グループB』の『全ての役職』を承認者とする
この場合、従業員グループBに所属している全ての従業員が承認者となります。